東洋アルミのサステナビリティの取組みをステークホルダーの皆さまにより明確に、かつ分かりやすくお伝えするため、本レポートから新たにコンセプトを設定しました。2025年度のコンセプトは「みらいのためにできること」です。これは、部門横断の若手従業員を中心としたサステナビリティ推進ワーキンググループが策定したもので、より良い「みらい」を創るために、企業としての事業活動やサステナビリティ活動にとどまらず、一人ひとりがより柔軟な発想で日々の活動に取り組んでいくという想いを示しています。この考え方は、当社のMVV（Mission, Vision, Value）の、Mission「社会に新たな常識を」にも通じるものです。
サステナビリティ経営を進める中で、昨年度、大きく進展した取組みのひとつが人権尊重です。2023年度に策定した「人権方針」に基づき、人権デュー・デリジェンスを開始し、人権リスク軽減に向けた取組みを強化しています。サステナビリティ委員会では人権に関する講演を開催し、私をはじめ役員や部門のリーダーが受講しました。非常に多くの学びがあり、特に女性や外国籍の人たちなど多様な人財に活躍してもらうには、従業員一人ひとりの人権意識の向上が大切であることを改めて感じました。人権の取組みと共に多様な人財が活躍するダイバーシティ＆インクルージョンをさらに推進し、多様性に富んだ企業を目指していきます。
多様な人財が活躍するためには、働く環境のインフラ面での整備も重要です。設備投資では成長事業・新製品に対する生産設備に加え、福利厚生施設の改善を順次進め、全ての従業員が安心して働くことのできる環境づくりを推進していきます。
安心して働くためには、会社の未来像を示すことも欠かせません。現在、東洋アルミでは創立100周年となる2031年をターゲットとした長期目標の策定を進めています。この計画は、コーポレート部門の若手・中堅が中心となって発案し、事業本部と自律的な議論を重ねながら策定しています。
既存の3事業に加え、持続可能な未来を見据えた「第4の柱」の創出に向けて、三新活動（新技術・新製品・新市場）を積極的に推進し、少しずつ成果も現れ始めています。事業本部ごとに、三新活動を含む定量的な目標の設定が進んでおり、さらに、企業として持続可能な社会の実現に貢献するための定性的な目標についても、策定に向けた議論を進めています。
当社では2021年度より、従業員の自律的な活動を促進するためにOKR(Objectives and Key Results)活動に取り組んでいます。
対話を重視し、自律的な活動を促進するOKR活動の成果を活かしながら、「みらいのためにできること」を一人ひとりが考え、行動に移すことで、私たちのスローガン「未来を創る、私が創る、みんなで創る」を実現していきます。
