アルミの可能性に賭けた創業期

• 1931

  4月

  アルキャンと住友の折半出資で
  「住友アルミニウム」誕生

  カナダの企業アルキャン社と住友の折半出資により設立された「住友アルミニウム株式会社」が、東洋アルミの原点となりました。両者が50%という出資率で合意し、運営が住友側に一任されたことは、当時の日本にとってセンセーショナルな出来事でした。なお年間生産能力としては、板2,640トン、箔270トンで、国内トップクラスを誇りました。

• 1932

  7月

  

  

  

  試作の日々を越えて
  初の商品、印刷用箔が完成

  紆余曲折を経て、ようやく起業が実現した住友アルミですが、最新鋭の設備をもってしてもアルミ箔の安定生産は難しく、しばらくは試作の日々が続きました。従業員らが昼夜を問わず努力を重ねた結果、製品が出来上がったのは会社発足からおよそ1年後。待望の第1号商品として、印刷用箔(厚さ8μ、幅310mm)が完成し、中島金属箔粉工業株式会社に納入されました。

戦時の躍進、
戦後の再出発と技術革新

• 1936

  

  タバコ包装箔で躍進
  そして戦時統制の試練へ

  タバコ包装用箔の需要が高まる中、新発売のタバコ「光」に、住友アルミ製のアルミ箔が採用され、大ヒットを記録します。生産力を高めるため、「3段圧延機」「電気焼鈍炉」「ロール研磨機」などの設備導入に踏み切りましたが、戦争に伴う経済統制の影響で、材料の調達が困難に。タバコ包装用箔の大部分は蝋紙に代替され、窮地に立たされました。

• 1950

  

  戦災、財閥解体を経て
  「東洋アルミニウム」へ

  1937年には国策に沿って株式会社化していた住友アルミ。戦時中には軍需会社として国の管理下に置かれ、米軍の空襲に遭った工場もありました。1950年には、GHQによる財閥解体により体制と社名が変更され、「東洋アルミニウム株式会社」として再スタートを切ることに。社章も、住友財閥の代名詞である井桁マークから、富士山と楓を模したデザインに刷新され、再出発を象徴する旗印となりました。

• 1952

  新製品開発に活路を求め
  カナダから技術援助を確約

  アルミ箔の需要が高まるとの見込みから、日本のアルミ圧延業界で事業進出が相次ぎます。ライバルたちと差をつけるため、社内では技術力の向上、新製品開発に対する意欲が高まりました。この時期の東洋アルミは、顧客と共同開発する形で、断熱材、建築材料、農業用品など新製品を次々に送り出します。さらに、1952年1月には、カナダのアルミニウム・ラボラトリーズ社と技術援助契約を締結。この関係構築が、後の発展につながる確かな布石となったのでした。

• 1955

  1月

  

  

  技術立国を目指して
  「軽金属奨学会」を設立

  東洋アルミの創立25周年記念事業の一環として、株主のアルキャン社の協力も得て「財団法人軽金属奨学会」を設立しました。先進国と比べ遅れていた技術水準を底上げするため、産学連携による基礎研究の強化や人材育成を推進する組織です。初代理事長は、東洋アルミの代表取締役・小山田裕吉が務め、軽金属工業と軽金属工学の進歩・発展に貢献しました。